抜群の就職率が人気の秘訣（薬剤師国家試験とその仕事を学ぶ）
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抜群の就職率が人気の秘訣
一昔前まで、“薬剤師免許は花嫁道具“なんていわれている時代がありました。薬剤師の免許があれば、お嫁に行った先でも、全国どこでも仕事ができ、一家の立派な稼ぎ手となることができたからです。
そうしたことからか薬学部は、もともと大半の大学で、女子学生の方が多い構成になっています。
６年制になることで、卒業年次も長くなり、このことが女子学生の多い薬学部にとって、入学者の現象を引き起こしてしまうのではないかという危惧も、一時期はありました。花嫁道具の１つと考えられていた薬剤師免許ですが、その取得に６年間も必要とするのでは、卒業したときには婚期を逃してしまうのでは、と保護者や受験者が考えることが予想されたからです。
事実、薬学教育６年制がスタートした平成１８年度の入試では、入学者が減り、これまでであれば薬学を目指すような学生が、理学部や農学部、あるいは医学部、獣医学部へ流れてしまう現象も目立ちました。受験者が減った背景は、薬学教育が６年制になったことだけではないようです。厚生労働省が薬剤師の将来の需給予測の検討を開始するなど、一部で、薬剤師の需要があと数年もすれば飽和状態に達するのでは、との憶測が流れたことも、受験者減の一因かもしれません。
しかし、薬剤師の就職率が依然として、非常に高いことは疑う余地がありません。その理由はいくつか考えられます。まず、医薬分業率が年々伸び続けていること。医薬分業については前章で書きましたが、処方せんを発行する医療機関は年々増え続けています。処方せんが発行されるということは、これを受ける薬局の仕事が増すということです。保険薬局は当分の間、薬剤師の確保に翻弄させることになるでしょう。
次に、処方せんによらない一般用医薬品の販売を見てみましょう。平成２１年度から、薬の販売制度が改正され、新たに一部の一般用医薬品を扱える“登録販売者”という資格が誕生します。しかし、登録販売者が管理できるのは、あくまで効き目の緩やかな一部の薬のみ。風邪薬など強い効き目の薬は薬剤師しか扱うことができません。当然、町のドラッグストアでは、引き続き薬剤師を確保しなくては、店舗を運営することができないわけです。
最後に、在宅医療があげられます。医療費削減、入院日数削減のため、政府が強力に推し進めているのが在宅医療です。当然、薬剤師もこれに深く関わっていくことになります。患者宅を訪問して薬の指導をしたり、ケアマネジャーの資格を取って、ケアプラン作成に携わる人もいるでしょう。いずれにしても、在宅は今後、ますます拡大が予測される分野といえます。
